自転車ヘルメット普及の鍵は高校生のルール化。オージーケーカブトが5,646人の調査から見えた本音を公開

Bicycle Club編集部

2026年09月02日

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サイクリストにはすっかり定着している自転車用ヘルメットだが、一般の自転車利用者、特に通学で毎日自転車に乗る高校生への普及は社会的な課題となっている。そうした中、日本のヘルメットブランドであるオージーケーカブト（以下、Kabuto）が、高校生5,646人を対象とした大規模なアンケート調査の結果を発表した。

そこから見えてきたのは、事故リスクの高い高校生たちの意外な「本音」と、着用率を押し上げるための鍵となる「ルール化」の重要性だ。

国が初めて「ヘルメット着用率」を指標化。広がる自治体の動き

2023年（令和5年）の改正道路交通法による全年齢でのヘルメット着用努力義務化以降、全国で自転車事故対策が加速している。今年、2026年（令和8年）に国土交通省が策定した「第3次自転車活用推進計画」では、「自転車事故のない安全で安心な社会の実現」が重点目標に引き上げられ、国として初めて「ヘルメット着用率」が指標として設定された。

警察庁が公表した直近の調査結果では、全国の自転車用ヘルメット着用率の平均は21.2％。計画ではこの数値を毎年度上回ることを目標としており、国が着用率向上を明確に打ち出したことで、各自治体の取り組みも一段と熱を帯びている。

全体の約4.1倍。突出する高校生の事故リスクと進む「ルール化」

特にヘルメット着用の普及が急務とされているのが、高校生だ。警察庁の統計によれば、自転車乗用中の人口10万人当たりの死傷者数は、全体平均が52.7人であるのに対し、高校生年代（15～19歳）では218.4人と約4.1倍に跳ね上がる。通学などで日常的に自転車を使用し、走行スピードも上がりやすい高校生は、突出した事故リスクを抱えているのである。

こうした現状を受け、各自治体は警察や教育機関と連携し、高校生の通学時ヘルメット着用を推進している。2015年の愛媛県における県立高校での着用義務化を皮切りに、鳥取・山口・高知・大分・福岡・熊本でも校則によるルール化が進行。近年では福井県と愛知県が通学許可条件として着用を必須化し、千葉県でも県立高校へ「必ず着用を求める」との通知を出すなど、制度化の動きは全国へ広がっている。

さらに静岡県では、高校生の自転車事故件数が全国ワースト2位という背景から、来春（令和9年4月）より全国で初めて、高校生の自転車通学時ヘルメット着用を条例によって義務化する予定だ。

警察庁も、文部科学省へ発出した通達のなかで「高校生の自転車通学におけるヘルメット着用を許可条件とした県では、県全体の着用率が高い」と指摘。早期にルール化を進めた自治体では、学生のみならず自転車利用者全体の着用率が底上げされる構造が確認されている。

5,646人の高校生調査。着用によって高まる「安全意識」

4府県での高校生自転車ヘルメット着用モニターアンケート集計結果（Kabuto調べ）

各自治体と連携し、ヘルメットの着用啓発に努めてきたKabutoは、令和7年から8年にかけて大阪・兵庫・福岡・愛知の高校生へヘルメットを寄贈。それに合わせ、ヘルメットを着用し始めた生徒5,646人を対象としたアンケート調査を実施した。

その結果、高校生たちのヘルメットに対する意識が浮き彫りとなった。「ヘルメットは頭部保護に有効か」という問いに対しては、94～97％が「有効」と回答。着用すること自体についても88～90％が「課題はない」と答えており、安全性への理解は極めて高い。

さらに注目すべきは、実際に着用したことによる意識の変化だ。回答者の85～91％が「交通安全意識が高まった」「運転が慎重になった」と答えており、ヘルメットという物理的なプロテクターが、安全運転への心理的なストッパーとしても大きく機能していることが実証された。

「みんなが着けるなら自分も着ける」高校生が求める制度的後押し

アンケートの自由記述の要約グラフ。「義務化・法律化」を求める声が最も多かった（Kabuto調べ）

安全性への理解はあっても、思春期の高校生にとって「自分だけがヘルメットを被る」ことへのハードルは高い。愛知県の調査では、じつに85％の生徒が「ヘルメット着用が当たり前になれば良い」と回答している。髪型の乱れや暑さ・蒸れへの不満も当然あるものの、それ以上に「周囲が着けていない状況で自分だけ着けることへの抵抗感（同調圧力）」が着用の足かせとなっている実態が見えてくる。

アンケートの自由記述欄で「すべての人にヘルメット着用が広がるには？」と尋ねたところ、1,657件の回答のうち、最多の43％を占めたのが「義務化・罰則化」だった。つまり、高校生たちはヘルメットを拒絶しているわけではなく、「みんなが被る共通のルール」として制度的な後押しをしてほしいと願っているのだ。

高校生のルール化が、日本の自転車安全文化を変える

国の指標化、自治体の制度化、そして当事者である高校生の意識変化。これらが重なり合うことで、日本の自転車シーンにおけるヘルメット着用は確実に「当たり前」のものへと向かっている。

サイクリストにとってはすでになくてはならないヘルメットだが、それが一般社会、特に次世代を担う高校生に広く普及することは、地域全体の安全文化を底上げすることに繋がる。スポーツバイク用から通学用まで幅広いラインナップを展開し、日本の自転車の安全を支え続けるKabutoの調査は、その普及に向けた確かな道筋を示してくれた。

例年、秋の交通安全運動前の9月中旬頃には、警察庁から全国の自転車ヘルメット着用率調査報告が発表される。ルール化が進む今年、果たして着用率はどのような変化を見せるのか。今後の動向にも引き続き注視していきたい。